中国中央テレビによりますと、パキスタン東部のパンジャブ州・ラホールで、心臓の専門機関が処方した薬の副作用により２８日までに少なくとも１１３人が死亡、４８０人が入院したということです。



この機関は政府系の心臓専門機関で、４つの薬を混ぜ合わせたものを心臓系の病に苦しむ４万人以上の患者に無料で処方しました。



また、薬を飲んだ２０００人以上にも副作用の症状が出ている可能性があるということです。

つまり、５％以上の方に副作用が出ているということです。

パンジャブ州政府は２９日、被害に遭った患者への補償計画を発表。補償額は日本円にして１７万円から６００万円に上るとされています。

医薬品の恐さを思い知らされるニュースです。

 

国民医療費は高騰を続け、２０１０年度は、３６兆６千億円となっています。

国民所得に対する割合も１０％を超えています。

－以下は２００９年度データ－

年齢別では６５歳以上が１９兆９，４７９億円と、全体の５５．４％を占めています。

このうち、「後期高齢者」に区分される７５歳以上は１１兆７，３３５億円となります。

１人当たりの医療費は、６５歳以上は６８万７，７００円で、７５歳以上は８５万５，８００円でした。

この結果から、このままでは高齢化が進んでいる日本では、今後も医療費がますます高騰することは間違いありません。

一般診療医療費の内訳を傷病分類別でみますと

「循環器系の疾患」５兆５，３９４億円（全医療費の２０．７％）

「新生物（がん）」３兆３，９９３億円（全医療費の１２．７％）

「呼吸器系の疾患」２兆８８４億円（全医療費の７．８％）

「筋骨格系及び結合組織の疾患」１兆９，９８７億円（全医療費の７．５％）

「腎尿路生殖器系の疾患」１兆９，８７０億円（全医療費の７．４％）

となります。

さらに６５歳以上に限ってみますと

「循環器系の疾患」４兆１，７９６億円（全年齢の７５．４％）

「新生物（がん）」１兆９，８３０億円（全年齢の５８．３％）

「筋骨格系及び結合組織の疾患」１兆２，７２９億円（全年齢の６８．７％）

が多くなっております。

また、男女別にみますと、

男性では「循環器系の疾患」「がん」「腎尿路生殖器系の疾患」が多く、

女性では「循環器系の疾患」、「がん」、「筋骨格系及び結合組織の疾患」が多くなっています。

◆医療費の抑制はできます

上記で紹介させていただいた「循環器系の疾患」「新生物（がん）」「呼吸器系の疾患」「筋骨格系及び結合組織の疾患」「腎尿路生殖器系の疾患」ですが、この中で実際に医療機関に頼ることなく治療できる人は、どれだけいるのでしょうか。

このうちの何割ということは、算出できませんが、予防すること、そして症状が出ても医療機関に行くことなく、自助努力によって回復させられた方も多いのではないかと思います。

また、この５つの疾患の医療費の合計金額は、約１５兆円です。

つまり、２０兆円以上は、別の疾患となります。

もちろん、かぜ、腹痛、頭痛など身体を休め、温めてあげるだけでも治ってしまうような疾患もこの中には多く含まれます。

ということは、医療機関がどんな時に必要なのかを見極め、自助努力に務めれば相当な医療費が削減されるはずです。

このように患者が考えることができれば、３時間待ちの３分診療というようなことも起こらなくなり、医師もしっかりと一人ひとりの患者に対応することもできるのでないでしょうか。